MCPが「HTTPネイティブ統一」へ新ロードマップ、A2A・WebMCPとの3層構造でエージェント通信は標準化競争へ

MCPが新ロードマップを公開、HTTP統一とエージェント通信を優先

Linux Foundation傘下でModel Context Protocol（MCP）の仕様策定を担う「Agentic AI Foundation（AAIF）」が、今後の進化方針を示す新ロードマップを発表した。ITmedia NEWSによれば、優先事項は5つ。第一はAIエージェント向けメッセージング（Agentic messaging primitives）で、サーバーが結果をストリーミングでプッシュし、クライアントがポーリングせずイベントを取得できる仕組みの整備を進める。第二はトランスポートのHTTPネイティブ統一で、2026年7月28日付の仕様更新によりリモートMCPサーバーがHTTP経由で接続できるようになった。従来はWebSocket、stdio、ローカル接続が混在していた状態からの転換だ。

残る3つはエージェントのアイデンティティとエンタープライズ向けセキュリティ、基本ツールの改善、SDKの開発者体験向上である。すでに2026年7月にはアクセスを一括管理できる「Enterprise-Managed Authorization（EMA）extension」が安定版となり、ステートレスな接続への移行でスケールが容易になった。SDKを利用するのは人間の開発者だけでなく多くのAIエージェント自身であることから、APIの直感性やドキュメントの正確性も改善対象に挙げられている。

MCP・A2A・WebMCPの3層エコシステム

名古屋大学の陳弘益教授による分析では、AIエージェント通信は3層構造に整理されつつある。MCPがAIとツール・データソースをつなぐ層を担い、GoogleがMCPの隙間を埋めるため2025年4月にリリースしたA2A（Agent-to-Agentプロトコル）がエージェント間の能力発見・タスク委任・認証を担う。さらにGoogle Chrome 146 Canaryが2026年2月13日に内蔵したWebMCPが、ウェブページ自体をAIエージェント向けの構造化ツールとして機能させる。

MCPは2025年12月にAnthropicがLinux Foundation新設のAAIFへ寄贈し、OpenAI、Block、AWS、Google、Microsoft、Bloomberg、Cloudflareらがプラチナメンバーとして参画した。MCPのPython・TypeScript SDKは月間ダウンロード数9700万を超え、A2Aはローンチ時のSalesforce、SAP、PayPal、ServiceNowなど50社超から2026年2月までに支持企業100社超へ拡大した。独自にACPを開発していたIBMも2025年末にA2Aへの統合を発表しており、エージェント間通信層でのA2Aの優位が固まりつつある。

相互運用性の欠如が企業導入の最大リスクに

複数プロトコルの併存は「共競争（co-opetition）」として機能する一方、実装現場では相互運用性の欠如がAIエージェント導入失敗の主因になりつつある。Gartnerは2027年末までにエージェント型AIプロジェクトの40%以上が中止されると予測しており、理由にはコスト超過、不明確なビジネス価値、不十分なリスク管理が挙げられる。陳教授はこれらの根底に「異なるエージェントが異なるプロトコル、異なるアイデンティティ認証、異なるタスク記述フォーマットを使う」構造的問題があると指摘する。Deloitteのレポートも、企業内の各部門が独立に互換性のないエージェントを導入する「エージェントのスプロール」を、プロジェクト失敗を招く最大の組織要因として名指ししている。

実装例：家庭内制御からロボット制御まで広がる用途

MCP経由の標準化は既に具体的な製品へ波及している。報道によれば、GoogleはHome MCP ServerのEarly Accessを開始し、AIから家庭内のデバイスを共通方式で操作できる環境を整えつつある。またAnthropicは初のフィジカルAIで成功率99％を報告しており、同社スタッフのアレク・ケメニー氏はMCPなどの標準プロトコル経由であればClaude以外のエージェントからもラボ自動化機能を呼び出せると説明している。CAD分野でもMCPサーバーを介してAIがジオメトリのセンシングや干渉チェックを行う事例が広がっており、通信規格の統一が業種を問わず自律エージェントの実用化を後押ししている構図が見える。

今後の展望

1980年代のTCP/IP対OSIのプロトコル戦争になぞらえる指摘もあるように、MCP・A2A・WebMCPの3層構造がデファクトスタンダードとして定着するかは、今後1〜2年の実装状況にかかっている。企業にとっては、単一プロトコルへの依存を避け、複数層の接続性を前提としたシステム設計と、社内でのプロトコル選定ガバナンスの整備が急務となっている。