2026年第2四半期の決算発表とベンチマーク結果により、AI処理チップ市場における各社の競争力が明確になってきた。特にMLPerf基準での性能評価と実際の売上実績を組み合わせることで、技術優位性と市場受容度の関係が浮き彫りになっている。
Apple、記録的な業績でAI需要の恩恵を実証
Appleは2026年4月30日に発表した第2四半期決算で、売上高1,112億ドル（約17.48兆円）を記録し、前年同期比17%の増収を達成した。CEO ティム・クックは「全地域で二桁成長を実現した」と述べ、特にiPhone 17シリーズの例外的な需要が売上押し上げの主因となったことを強調した。
注目すべきは、Mac部門の売上増加要因として、OpenClawのようなローカルAIモデルを実行するプラットフォームとしてのMacに対する需要増を挙げている点だ。クック氏は「Mac miniとMac Studioは、AIエージェントツール向けの素晴らしいプラットフォームであり、我々の予想を上回るペースで認知度が高まり、需要が期待を超えている」と説明した。MacBook Neoについても3月4日から予約開始、3月11日発売後に一部モデルが即座に売り切れとなり、4月以降に需要が繰り越される状況となっている。
サービス部門も過去最高収益を記録
Appleのサービス部門も2026年度第2四半期で過去最高の収益を記録しており、ハードウェアとソフトウェアの統合によるAIエコシステムの効果が数値として表れている。この結果は、単なるハードウェア性能向上ではなく、AI機能を活用したユーザー体験の向上が収益に直結することを示している。
AMD Ryzen AI MAX+ 495、圧倒的な性能でStrix Haloを上回る
AMDの次世代プロセッサRyzen AI MAX+ 495「Gorgon Halo」のベンチマーク結果がリークされ、57,525ポイントという高スコアを記録した。これは従来のStrix Haloシリーズを約10%上回る性能となっている。同チップは192GBの大容量メモリとRadeon 8065S GPUを搭載し、AIワークロードに最適化された仕様となっている。
ベンチマーク詳細では、Ryzen AI MAX+ PRO 395が51,778ポイント、従来のRyzen AI 9 HX 470が38,158ポイントを記録しており、新世代チップの性能向上幅の大きさが確認できる。GPU性能については、3Dベンチマークで18,427ポイントを記録し、これは既存のRadeon 8060Sと同等レベルとなっている。RDNA 3.5 GPU アーキテクチャベースの40コンピュートユニット構成と推定される。
AMD Ryzen AI MAX 400「Gorgon Halo」ラインナップは2026年後半または2027年初頭の発売が予想されており、標準版のRyzen AI 400「Gorgon」ラップトップSoCが既に市場投入されていることから、Computex 2026でより詳細な情報が公開される見込みだ。
Intel、予想外の躍進でApple MacBook Neoを圧倒
Intelの廉価版Wildcat Lakeチップが、Apple MacBook Neoをマルチコア性能で27%上回る結果を出したことが報告された。さらに注目すべきは、シングルスレッド性能においてA18 Proと同等の性能を達成している点だ。
この結果は、Intelが5年間のデスクトップゲーミング ロードマップを書き換え、AMDのX3Dシリーズに対抗するため、ソフトウェア最適化に大きく賭けていることと関連している。Intel Core Ultra 250K Plusでは4つのiGPUコアを搭載し、Steam Deckより高速で、1080pの低設定でゲームプレイが可能な性能を実現している。
OverclockingとCPU戦略の変更
Intelはオーバークロッキングを高級SKUに限定する方針を撤回し、今後のラインナップでより多くのアンロック版CPUを投入する計画を発表している。この戦略変更により、廉価版チップでも高性能を実現する方向性が明確になっている。
Google Tensor G6、最新ARMコアと旧世代GPUの組み合わせ
GoogleのPixel 11シリーズに搭載されるTensor G6チップセットに関する情報がリークされ、最新のARM CPUコアを採用する一方で、GPU部分では旧世代技術を使用することが明らかになった。Pixel 11（コードネーム「Cubs」）、Pixel 11 Pro（「Grizzly」）、Pixel 11 Pro XL（「Kodiak」）での展開が予定されている。
Tensor G6の詳細仕様の一部は機密扱いとなっているが、CPUコア部分では競合他社と遜色ない最新技術を採用している模様だ。ただし、GPU性能については他社の最新チップと比較して劣る可能性があり、AI処理性能での差別化要因となる可能性が指摘されている。
OpenAI、ChatGPT Images 2.0で画像生成機能を大幅強化
OpenAIは2026年4月21日にChatGPT Images 2.0を発表し、GPT Image 2によって駆動される新機能を導入した。この更新により、Webから情報を取得し、画像を生成する前に構造について「思考」する機能が追加された。
新バージョンでは最大8枚の画像を同時生成でき、キャラクター、オブジェクト、スタイルの一貫性を保持しながら、最大2K解像度とワイドアスペクト比での画像生成が可能になった。2025年12月16日に発表された前世代モデル（API上でGPT Image 1.5として公開）と比較して、編集処理速度が最大4倍向上している。
テック大手のAI投資継続、コスト上昇も成長維持
主要テック企業の2026年第1四半期決算では、AI投資の継続と成長の両立が確認された。Metaは売上高563.1億ドル（コンセンサス555億ドル予想を上回る）、1株当たり利益10.44ドル（予想6.67ドル）を記録した。
Amazonは過去1年間でフリーキャッシュフローが大幅に減少したが、これは「不動産・設備投資の前年比593億ドル増加」が主因で、同社は「この増加は主に人工知能への投資を反映している」と説明している。この結果は、Amazon がAIに大きく投資していることを示しており、短期的なキャッシュ創出に影響を与えても長期的な競争力確保を優先していることが分かる。
