MCP、チャット補助からエージェント間通信基盤へ——AAIFが新ロードマップ、HTTP統一とエージェントID管理を柱に

チャット補助から自律エージェント通信基盤へ

MCP（Model Context Protocol）は2024年11月、AnthropicがClaudeと外部データソースを接続する目的で提唱した。当初はチャットで質問し回答を得るという単発的な利用が主だったが、2025年12月にLinux Foundationへ移管され、オープンな業界標準として更新が続いてきた。2026年7月にはエンタープライズ向けにアクセスを一括管理する「Enterprise-Managed Authorization（EMA）extension」が安定版となり、同月28日版の仕様ではステートレスな接続が正式化されたことで大規模なスケールが容易になった。Publickeyによれば、これは「MCP発表以来最大級の改訂」と位置づけられている。

AAIFが示した5つの優先分野

Linux Foundation傘下でMCPの仕様策定を担う「Agentic AI Foundation（AAIF）」は2026年8月、今後の進化方向を示す新ロードマップを発表した。柱は5つ。まず「Agentic messaging primitives」では、AIがバックグラウンドで長時間タスクを処理する状況に対応するため、サーバー主導イベントの実現をAgents・Transports・Triggers＆Eventsの各ワークグループが連携して進める。次に「HTTP-native transport unification」では、従来混在していたWebSocket・stdio・ローカル接続を段階的に整理し、通信方式を完全にHTTPベースへ統一・強化する方針だ。

三つ目の「Agent identity and enterprise-ready security」は、現状ブラウザ上での人間承認を前提とする認証の仕組みを見直し、AIエージェントが自らのアイデンティティを持ちサブエージェントへ権限の一部を委譲できるようにする。標準的なトークン交換プロトコルの実装や権限分離の仕組みが検討されている。残る2つは、ツール発見をカテゴリ選択方式などで簡素化する「Improved primitives」と、AIも使い始めているSDKの精度・使いやすさを高める「Improved SDK developer experience」である。

MCPとA2A、乱立するプロトコルの役割分担

IBMの解説では、MCPがAIアプリケーションとAPI・データソース・定義済み関数などの外部サービスをつなぐ標準化レイヤーであるのに対し、2025年4月にGoogleが導入したA2A（Agent2Agent）プロトコルはエージェント間の連携そのものに重点を置く。両者は補完関係にあり、例えば在庫管理エージェントがMCP経由でデータベースと連携し、在庫不足を検知すると発注エージェントへ通知、発注エージェントはA2Aで外部サプライヤーのエージェントと通信する、という分業が想定されている。A2AはJSON-RPC 2.0とHTTPSを用い、APIキーやOAuth 2.0など複数の認証スキームをサポートする点もMCPの方向性と重なる。

一方で現場ではMCP、A2A以外にもUCP、AP2、A2UI、AG-UIといった規格が乱立している状況が指摘されている。＠ITの報道では、Google自身がこれら6つの主要プロトコルについてサンプルコードを示しながら使い分けを整理する動きを見せており、標準化競争の途上にあることがうかがえる。

広がるMCPエコシステムの実例

MCPの実装は着実に広がっている。2026年6月30日には、Xがユーザー自身のアカウント権限を用いてAIツールがX APIと通信できるホスト型MCP「X MCP」を公開し、投稿検索やトレンド分析をAIエージェント経由で行えるようにした（Gigazine）。またGitHub上では公式のMCP Registryのほか、Microsoft・AWS・Hugging Faceなどが自社サービス向けのMCPサーバー群を公開しており、企業データや文書、クラウド操作をMCP経由でエージェントに接続する動きが業種を問わず進んでいる。国内でもFastMCPのようなSDKを使った検証記事が技術ブログで公開されるなど、開発者レベルでの採用が進んでいる。

業界への影響

MCPが単なるチャット拡張のためのプロトコルから、エージェントが長時間タスクを自律的に処理するための通信基盤へと役割を拡大していることは、企業のAI活用戦略に直接影響する。HTTPネイティブへの統一が進めば、既存のstdio・WebSocket実装は将来的な移行対応が必要になる。またエージェント固有のアイデンティティ管理が標準化されれば、人間の承認を都度挟まない自律的な権限委譲が可能になる一方、監査・権限分離の設計を企業側が事前に準備しておく必要がある。MCPとA2Aをはじめとする複数規格の共存が続く現状では、特定ベンダーへの過度な依存を避け、相互運用性を保てる構成を選ぶことが中長期的なリスク回避につながる。